コロナ禍が収束に向かうにつれ、従来のリアルイベント需要は復調の兆しを見せています。しかし、時間や場所といった制約を受けることなくイベントを開催できる自由度の高さ、オンラインならではの多彩な演出といった価値が広く認知されたことにより、オンラインイベントは、さらなるニーズを創出しつつあります。
そこで、引き続き注目度の高まるオンラインイベント業界のネクストトレンドや課題について、PRODUCT’S LIVE creators のメンバーである石田 駿弥（ONE★PUNCH事業本部）、川島 尚也（イベント・スペースプロモーション事業本部）、平岡 美生（デジタルプロモーション事業本部）の3名に語ってもらいました。
【目次】
・コロナ禍が明けても、むしろオンラインイベントの需要は増えている
コロナ禍が明けても、むしろオンラインイベントの需要は増えている
――コロナ禍が明けてから、オンラインイベントの需要は、どのように変化していますか？
平岡：コロナ禍が明けてからは……リアルイベントの方は大盛況！なので、オンラインイベントが急激に落ちると思いきや、むしろ相談が増えています。
川島：そうですね。ここ最近は、展示会やポップアップ、あるいはフェスといった比較的規模の大きいイベントの相談も増えてきて、リアル回帰を肌身で実感しています。その一方で、オンラインイベントの需要は減っていないような気もします。
――それは、なぜでしょうか。
平岡：リアルとオンライン両方で開催される“ハイブリッドイベント”が、世の中的に当たり前になってきたことが大きいと思っています。リアルイベントがメインに戻りつつも、会場にどうしても来られない方もいるので、そういった方々に向けて、オンラインイベントも同時に実施するというケースがスタンダードになってきました。
石田：費用対効果という観点で「ハイブリッド開催」を選択する、というクライアントも増えている印象です。リアルイベントは、参加者数が増えるほどに会場費や、食費・交通費・宿泊費などの関連費用も増えていきます。オンラインイベントを活用すれば、そういった制約を気にすることなく多くの人に見てもらうことができます。例えば、博報堂プロダクツの社長賞授賞式でもそうでしたが、「リアルのコミュニケーションは重視したいが、できるだけたくさんの人に参加してもらいたい」といった発想のクライアントが増える中で、ハイブリッドという新たな手法が注目を集めたのではないでしょうか。
――コロナ禍を経て、この数年どういった相談が増えていますか。
平岡：昨年でいうと、ハイブリッド・グローバル案件とインナーコミュニケーション施策がすごく増えました。例えば、世界に向けてプレス発表会をオンラインで実施したり、海外にも拠点があってリアルで集まるのが難しいグローバル企業が、オンラインで世界中の全社員に向けて社員総会を行ったり。そういったケースで、ハイブリッド開催の実施や相談が増えています。
また、海外に拠点があるクライアントに限らず、オンラインでインナーイベントを実施するクライアントは多くなっているように思えます。コロナ禍で会社と社員の距離が開いてしまった時にインナーコミュニケーションの手段としてオンラインイベントという手法がクライアント側で浸透していったのかなと感じています。
川島：インナーコミュニケーションの手段としてオンラインイベントが増えた理由としては、近年「パーパス経営」に取り組むクライアントが増えてきたことも関連しているのかなと考えています。策定した自社のパーパス（企業の存在意義）を社員に浸透させようと、クライアントがインナーコミュニケーションを重視するようになり、そのための施策が一層求められるようになりました。
石田：一番のメリットは、オンライン配信なら、国内外、時間、場所を問わず、全社員に同じ深度で情報を伝えることを可能しているからだと思います。オンラインでも同じ時間を共有することによって、その後の社内コミュニケーションが円滑に進み、現場の意識、業務への反映がスピーディーに行えると感じております。
「伝える」ではなく「伝わる」配信が求められている
――需要が増えているオンラインイベントですが、課題があるとすれば何でしょうか。
平岡：主催する側も参加する側も、オンラインイベントに慣れてきて、「飽き」が生じてくるんですよね。最初はもの珍しさもあったオンラインイベントも「慣れ」が生じてくると、主催者も「配信すればいい」、参加者も「画面をつけておけばいい」という態度になりがちで、それだと情報を一方的に流しているだけという状態になってしまいます。
石田：いまの時代、手軽に扱えるオンライン配信ツールが充実していますので、クライアント側が内製でオンラインイベントを実施することも可能で、実際そういったケースも増えています。ただ情報を伝えればいいということであれば、それでも十分かもしれません。ですが、「伝えればいい」と「伝わればいい」は違うものだと思っています。
「伝わる配信」、つまり参加者をきちんと振り向かせたい、人の心を動かすようなイベントを実現したいと考えるクライアントは、やはり僕らのような顧客体験づくりに長けた専門家チームの力を借りようと声をかけていただけることが多いですね。
平岡：オンラインイベントという手法に能動的に意味を見出し、戦略的に活用しようと考えるクライアントが増えてきているという感じですね。
オンラインイベントは当初、コロナ禍で制限されたリアルイベントの代替手段という点で価値を見出されていました。しかしオンラインイベントの新たなメリットが認められるにつれ、いかに体験価値を向上させるか、という視点が重要視されてきています。参加者を飽きさせないためにも、オンラインイベントを実施することで何を実現したいのか、どういう課題を解決したいのか、などを明確にすることが求められています。
川島：オンラインイベントに関心のあるクライアントからは、「新しいことをしたい」という漠然としたオーダーを頂くことがあります。大事なのは、その言葉が示す意味、背景をしっかりと浮き彫りにすることです。
新しさとは何なのか。手法のことなのか、見せ方のことなのか。クライアントの要件を深く掘り下げていくと、そもそも「新しいことをする」こと自体は解ではないことも往々にしてあります。課題の本質をしっかりと見抜いて、最適解を提示していくことが我々には求められています。
――いまお話しいただいたような課題に対して、博報堂プロダクツはどのような価値を提供できるでしょうか。
川島：どんなに難易度の高い課題に対しても「解」を導き出せる体制が整っているのが、博報堂プロダクツの強みです。PRODUCT’S LIVE creatorsは、社内のそれぞれ異なる専門領域を持った事業本部のメンバーが横断的に関わることで、台本作成、演出、撮影、配信、運営まで、イベント全体をワンストップで実装できる体制となっています。
平岡：例えば、課題に対して求められている解が「没入感のあるライブ配信を構築する」であったとした場合、うちにはコンテンツプランニングに特化したメンバーがいますので、演出から映像づくり、プログラムの設計といったさまざまな面から、飽きさせないイマーシブな体験設計をすることが可能です。
石田：博報堂プロダクツなら圧倒的にクオリティの高いオンラインイベントをお届けすることができる、と自信を持って言えます。
複数の事業本部がそれぞれの専門領域で連携して動いているからです。例えば、音声や映像のクオリティに関しては、経験豊かなメンバーがいる専門部隊の存在によって担保されています。また、スムーズなカメラワークやイベントの進行も、台本や演出を担当するコンテンツプランナーと映像スタッフ、演出進行チームが密に連携できているからこそ実現できるのです。
川島：コロナ禍以前から積み重ねてきた、膨大なリアルイベントの実績や豊富な知見があるからこそできる提案の幅も、僕らの大きなアドバンテージだと思っています。
もし仮に、オンラインイベントのご相談を頂いたとして、リアルを掛け合せたハイブリッドイベントの方が目的を最大化できる場合、僕らはすぐにそれを提案し実装することが可能です。もちろん、オンラインイベントのより効果的な実施方法や別軸で柔軟なご提案もできます。
Web3やAIを活用したオンラインイベントに注目
――最後に、オンラインイベントに関して、注目しているテクノロジーや、今後取り組んでみたい領域などはありますか。
平岡：2年前にWeb3ハッカソンをメタバース空間で実施したのですが、空間に入室する際に、リアルでいう参加チケットをメタバースと親和性の高いNFTにしました。世の中的にもWeb3は今後さらに注目されていきますし、積極的に取り入れていきたいと思っています。個人的には、チームとして音楽・スポーツ・アートなどエンタメ要素のあるバラエティー番組的なオンラインイベントも拡げていきたいと思っています。例えば「推し活」と相性がいいNFTを掛け合わせてアーティストのオンラインイベントを開催したり。Web3×オンラインイベントの取り組みはまだ始まったばかりなので、博報堂プロダクツとしても力を入れていきたい分野ではあります。
川島：僕は、AI技術の進化には引き続き注目していきたいですね。グローバル案件が増えているというお話がありましたが、最近ではAIによるリアルタイム翻訳のテクノロジーもかなり精度が上がってきているので、このまま多言語化が進めばグローバルの可能性はさらに拡大しそうです。また、生成AIを活用したライブ配信の新しい表現手法や、ライブ配信コンテンツのパーソナライズにも関心があります。
石田：今、博報堂プロダクツのTOYOSTREAMでも、インカメラFXの技術が使用できるよう、REDHILL事業本部のCG部と協力してテストを進めています。
インカメラVFXが使用できると、場所や時間の制約を超えて、表現の幅が大きく広がります。例えば、車のCGデータがあれば車の中に入り込んでライブ配信が可能だったりします。また、2024年8月に博報堂プロダクツは国内最大級のバーチャルプロダクションスタジオ 「HCA factory.」を擁するHCAと業務提携をしました。数年前までは大掛かりで高価だったテクノロジーが今は比較的使いやすく、身近なものになってきているので、インカメラVFXやバーチャルプロダクションでの映像表現を使用したオンライン配信を取り組んでみたいと思っています。
【プロフィール（取材時）】
ONE★PUNCH事業本部 石田 駿弥
TV番組制作会社から2018年に博報堂プロダクツに入社。
従来のテレビCM、WebCMだけでなく、前職の知見を活かしたライブ配信、イベント映像、ドキュメンタリーなどの映像プロデュースを得意とする。
イベント・スペースプロモーション事業本部 川島 尚也
2019年に博報堂プロダクツに入社。リアルがもたらす五感を揺さぶる体験設計から、テクノロジーを駆使した体験拡張まで。自動車や飲料などメーカーを中心に、BtoB、BtoCを問わず幅広い領域に従事。リアルとデジタルを掛け合わせた統合プロデュースを得意とする。
デジタルプロモーション事業本部 平岡 美生
2018年に博報堂プロダクツに入社。デジタルプロデューサー。
前職での新規開業施設のPR/プロデュース経験から、デジタル領域にとどまらないリアルを含めた統合プロモーションの企画から実施運営までワンストップで担う。
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